仮想通貨 税金対策のデメリットとは？

仮想通貨といえば、一昔前まではグローバルビジネスの可能性が広がったり簡単に手軽にスピーディーに安い手数料で送金が出来たりする便利で自由度の高いデジタル通貨という位置づけでしたが、価格の高騰により仮想通貨を投資目的で購入する人が増えてきています。

インターネットの環境があればすぐに始めることが出来る、ハイリスクハイリターンなので大儲けが可能、株やFXや投資信託などよりも手軽に気軽に簡単に取引することが出来るなどの魅力があるのでゲーム感覚で投資を楽しんでいるという人も多いのではないでしょうか。私もその一人です。

仮想通貨の知名度や認知度が上がってきて普及が進んだことにより、より身近な存在となり利用しやすくなりました。手軽なお小遣い稼ぎとしては最適なのですが、利益を得れば税金が発生しますのでその対策もしっかりと行わなければなりません。

仮想通貨の税金対策のデメリットとしては、証券口座や銀行口座とは異なり源泉徴収が無いので自分で確定申告をしなければならないので面倒、仮想通貨で得た利益は雑所得になるので累進課税で所得が高くなればなるほど税金も高くなる、会社に給与所得以外の所得がばれてしまう可能性が高いので煩わしいなどがあります。

これらのデメリットを避けたいがために確定申告をしないというわけにはいきません。仮想通貨で大きく儲けたらそれに対する税金対策が必要になり、税金対策にはデメリットが伴うということをきちんと理解しておきましょう。